花王株式会社　難波　綾

【はじめに】

　みなさんは、「最も多くの人のいのちを奪う生き物」は何だと思いますか？答えは「蚊」です。あの小さな体でどうやって？と思われるかもしれません。実は蚊は、人にとって危険な病気を媒介します。一番多くの人のいのちを奪うのは、マラリアです。2021年にはおよそ62万人が亡くなり、このうち48万人ほどがアフリカに住む5歳以下の子供でした。一番多くの人が感染するのは、デング熱です。デング熱は年間3.9億人が感染すると推定されています。

　蚊が媒介する病気の多くには、ワクチンや特効薬がありません。たとえ薬があったとしても、病院が遠かったり診断に時間がかかったり、すぐには手に入らないこともあります。そのため病気を防ぐ上で最も大事なことは、「蚊に刺されないこと」です。人が蚊に刺されないために、これまで多くの取り組みがなされてきました。たとえば東南アジアの行政は殺虫剤を噴霧したり、蚊の幼虫であるボウフラを駆除したりする取り組みを行っています（蚊の幼虫は、鉢やタイヤなどにたまった水の中にいます）。一方で、噴霧に用いられる殺虫成分に抵抗性を示す、つまりこれまでと同じ濃度の殺虫成分では死ななくなってしまった蚊が増えてきています。そのため、より多様な蚊に刺されないための方法の提案が必要だと、私たちは考えました。

　私たちの会社では、食品から洗剤、石鹸、化学品など、多様な製品を取り扱っています。多様な製品を取り扱っているということは、多様なバックグラウンドを持つ研究者がいるということです。ちなみに、今この文章を書いている私は分子生物学が専門です。さまざまな角度から蚊、そして蚊刺されを考えたことで、これまでとは少し視点の違う技術が生まれてきました。このコラムでは、私たちの技術を2つご紹介したいと思います。

山梨大学総合分析実験センター　准教授　兼平雅彦

I. はじめに

“ミネラル調節”と聞いて、皆さんはどんなイメージをもつでしょうか？「熱中症予防には水ではなくスポーツドリンクが有効」「加齢、運動不足等で骨が脆くなる」等々。魚類ではどうでしょうか？海水には淡水に比べ、ナトリウムやマグネシウムなどの大量のミネラルが存在するため、海水魚と淡水魚の生育環境は著しく異なります。しかし、料理に用いる調味料の量はだいたい同じです（全く違うというプロの意見もあるかもしれませんが・・・）。高校生物の知識を思い起こすと、淡水魚は、鰓で水中の塩類を積極的に吸収し、低張な尿を大量に排泄することで、体液中の塩類濃度を外部環境より高く保っています。一方、海水魚は、海水を大量に飲みこみ、水分を腸から吸収しつつ、過剰な塩類を鰓から積極的に排出し、かつ等張の尿を少量排泄することで、体液の塩類濃度を外部環境より低く保っています。ここではミネラルの一元素カルシウムを中心に話を進めますが、魚類、特に海水魚は、飲水から常時カルシウムが体内に流入しますので、常に血中カルシウム濃度が高値になる恐れがあります。一方、主に陸上で生活する爬虫類、鳥類、哺乳類は、摂餌によりカルシウムを腸管から吸収し、リン酸カルシウムの形で骨に貯蔵して必要に応じて利用します。すなわち、血中カルシウム濃度に関しては、魚類、特に海水魚は「下げる」メカニズム、爬虫類、鳥類、哺乳類は「上げる」メカニズムが重要といえます（以下、本稿では魚類と哺乳類に限って話を進めます）。魚類の血中カルシウム濃度を下げるホルモンとしてスタニオカルシン-1が知られていますが、哺乳類では同じスタニオカルシン-1が全く別の働きをしています（図１）。本コラムでは、姿形を変えずに、役割を変えることで生き残った不思議な分子、スタニオカルシン-1について紹介します。

大谷祐紀　獣医師、博士（獣医学）、サイエンスコミュニケーター

（北海道大学大学院獣医学研究院、エジンバラ大学獣医学部）

———————————————————————————————-

動物実験および実験動物については多様な意見が存在し、それらはときに摩擦の原因になります。欧米では、国民や社会の理解を促進するため、種々の団体が積極的に動物実験あるいは実験動物に関する情報を公開しています。しかしながら、日本においては動物実験および実験動物の情報公開に関する議論が不十分で、情報を公開することに対し不安があるという声も聞きます。科学が持続的に発展するには、正しい情報の能動的な発信が不可欠です。そこで、科学知見や専門的な情報を社会に伝える際に考慮すべき事項等について、獣医科学研究者として自身の研究の傍ら、サイエンスコミュニケーション活動に取り組んでいる科学研究者に概説していただきました。

JALAM学術集会委員会

———————————————————————————————-

サイエンスコミュニケーションとは

　文部科学省はサイエンスコミュニケーションを「科学のおもしろさや科学技術をめぐる課題を人々へ伝え、ともに考え、意識を高めることを目指した活動」と定義しています。その上で、「研究成果を人々に紹介するだけでなく、その課題や研究が社会に及ぼす影響をいっしょに考えて理解を深めることが大切」と続きます(1)。すなわち、サイエンスコミュニケーションは「社会課題の解決に向けた、科学の場と社会間のコミュニケーション手法のひとつ」と、ここでは定義したいと思います。

　Science Communication/サイエンスコミュニケーションは、日本では科学コミュニケーション、科学技術コミュニケーションとも呼ばれ、その形式は新聞や雑誌、ウェブ記事などのライティング型、サイエンスカフェやワークショップなど対話型、グラフィックや設計といったデザインによるものなどさまざまです。サイエンスコミュニケーションを行う人をサイエンスコミュニケーターと呼び、専門教育を提供している大学や研究機関もあります。一方、日本において、日本科学未来館を除き、サイエンスコミュニケーターという職業はほぼ確立していません。裏を返せば、“サイエンスコミュニケーションをするんだ！”という気概があり、関連する素養があれば、誰でもサイエンスコミュニケーターとして活躍することができます。現在は、大学や研究機関の広報担当、新聞の科学欄や科学雑誌で執筆するサイエンスライター、SNSでの発信者、サイエンスカフェの聞き手、ファシリテーターなどが中心ですが、近年の需要と認知度の高まりにより、サイエンスコミュニケーターを職業とする動きもあります。

サイエンスコミュニケーションの歴史

　サイエンスコミュニケーション発展の前提として、通称「Trans-Science/トランス・サイエンス問題」について理解する必要がありそうです。トランス・サイエンスは1972年に物理学者Alvin Weinbergが提唱した概念です(2)。例えば原子力発電所の安全性を科学的に証明するには、数千の原子炉をつくり1 万年運転する必要があるそうですが、実際にその科学的検証を実行するのは非現実的と直感的に理解できると思います。つまり、科学的な安全性が100％示されていない中で、私たちは原発の利用について意思決定をしなければならない社会的場面に遭遇し、そして関する課題を実体験してきました。このように「科学に問うことはできるが、科学だけでは答えることのできない問題」をトランス・サイエンス（科学を超越した）問題と呼びます。1992年には、原子力といった不確実性が高く、かつ与える利害の規模も範囲も大きい技術は、科学哲学者Silvio FuntowiczとJerome Ravetzによって「Post-Normal Science/ポスト・ノーマルサイエンス」と捉え直されます(3)。そして、トランス・サイエンスやポスト・ノーマルサイエンス領域での課題解決には、それぞれの文脈で多様な立場の人が意思決定に関わることが必要と考えられるようになりました。

The First Rehoming of Laboratory Beagles in Finland: The Complete Process from Socialisation Training to Follow-up

Laura Hänninen, Marianna Norring

Altern Lab Anim. 2020 May; 48(3): 116-126. doi: 10.1177/0261192920942135

フィンランドでは、科学的または教育的目的のための動物の使用を対象とする国内法（Act 497/2013）があり、科学的目的のために使用される動物の保護に関する欧州指令2010/63/EUに基づいています。
EU指令は実験動物の運命に関わり、すべての欧州機関に実験犬が実験用途に不要になった後にリホーミングする機会を与えています。
Article 19では、実験に使用された動物は、動物の健康状態がそれを許し、公衆衛生、動物の健康、環境に対する危険がない場合、一定の条件を満たせば、リホーミングすることができるとしています。また、EU指令の前文26には、「手続きの最後に、動物の将来に関して、動物福祉と環境への潜在的なリスクに基づいて、最も適切な決定がなされるべきである。福祉が損なわれるような動物は、殺処分されるべきである」との記述もあります。
したがって著者らは、暗黙の了解として福祉が損なわれない動物は殺処分されるべきではないと考えています。
本研究は、フィンランドで行われた実験用ビーグルの最初のリホーミングと社会化プログラムについて述べたものです。