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情報発信の記事一覧

研究者が実践するサイエンスコミュニケーション(後編)

大谷祐紀 獣医師、博士(獣医学)、サイエンスコミュニケーター

(北海道大学大学院獣医学研究院、エジンバラ大学獣医学部)

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前編に続き、科学知見や専門的な情報を社会に伝える際に考慮すべき事項等について、獣医科学研究者として自身の研究の傍ら、サイエンスコミュニケーション活動に取り組んでいる科学研究者に概説していただきました。

JALAM学術集会委員会

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 前編では、サイエンスコミュニケーションの背景や基本的な考え方について述べました。後編では、私自身の経験をもとに、研究者がサイエンスコミュニケーションをおこなう際の実践的な手法をご紹介します。

サイエンスコミュニケーションの実践

 実際に、研究者がサイエンスコミュニケーション活動をする機会として、プレスリリースやインタビュー、ワークショップ、出張授業、または自身のウェブサイトやSNSを通じた研究の紹介が挙げられます。そのような情報発信活動のとき、より双方向性で中立的なコミュニケーションとするためにできることをみてみます。

 伝えたい相手をイメージする

 他のコミュニケーションと同様、情報の受け手側の立場に立つことが重要です。科学論文を書く際や学会で発表するとき、その相手は自分と近い専門性を持った人であり、共通認識事項の説明は省略し、端的に結果や考察を伝えることが、より効率の良いコミュニケーションの形です。一方、例えば大学広報から出されるプレスリリースは、大学1年生程度の教養を持っている人を受け手と仮定して、理解を促進するのに必要な情報を十分に付加しながら作成します。また、「その問題に関心がある人により理解を深めてもらうこと」を目的とするのか、もしくは「関心がない人に興味を持ってもらうこと」を目的とするのかにより、手法や内容が異なります。すなわち、伝える対象を漠然と「社会」とするのではなく「この問題に関心のある社会人」といった、一定の絞り込みをすることで、相手に届きやすい情報となります。

 具体的な数値や単位を用いる

 「急激な」や「若年層」など、抽象的な言葉ではなく、「40%の増加」や「30歳未満」といった科学知見に基づくデータを数値で示すことは、情報を正確に伝えるという点で重要です。

 自分の研究、そして自身を俯瞰する

 自分の研究や関連する科学を“正確に理解してほしい”と思うほど、専門用語が増えたり、説明が冗長的になってしまうことがあります。「本当にこの情報は必要なのか」、「自分が高校生だったときに、この説明で理解できたか」といった視点で情報を客観的にみることで、より届きやすい表現を見出すことができます。ときに、平易な言葉を用いると正確性を欠くと感じる場合もあるかもしれません。情報の正確さと伝わりやすさのバランスは、サイエンスコミュニケーターも悩みながら取り組んでいるところです。「一番伝えたいことは何なのか」を自分の中で定め、それを軸とすることで、情報の取捨選択がしやすくなります。

 自分自身の色や思いを出すことも効果的な場合があります。どこか遠い大学の医学部教授が言っていることより、人柄知ったかかりつけのお医者さんの言葉が患者さんの心に届いたりするように、「伝え手がどんな人なのか」を知ることは、親近感を高め、受け手の関心が高まったり、情報を受け入れやすくなる効果が期待できます。そのため、研究者インタビューでは研究内容だけでなく、研究者の人柄が垣間見えるような質問を設定することが多くあります。

 自分ごととして捉えやすい表現を用いる

 例えばサイエンスカフェの来場者は、一般にその話題に関心がある人が大部分を占めることが報告されています(1)。しかし多くの場合、社会課題の解決には、これまで関心がなかった人に、理解し、考えてもらうことが出発点です。無関心層への働きかけのため、アートなど他の領域とコラボレーションする手法も近年よくみられます。一般に、人が科学について考えるときの多くは、その技術が自分の生活に関係していると感じるとき、すなわちその問題がひとごとではなく「自分ごと」になるときです。共有したい事柄について、例えば身近な例を用いるなど、相手にとって共感が湧きやすい情報を示すことは、関心を高め、理解を促し得る手法です。

 他の人の意見を聞く

 ピアレビューと言いますが、ある程度完成した作品を他の人に見せ、意見をもらう過程が非常に重要です。特に自分の研究に関連したことは、どの程度他の人が理解できるのか感覚が鈍っていたり、一般の認識とずれが生じていることがあります。通常、ピアとは「仲間や同僚」を意味しますが、必ずしも自分と立場の近い人を選ぶ必要はありません。逆にとても遠い立場の人にお願いする必要もなく、科学研究者であっても分野が異なれば「非専門家」であり、自分には見えない気付きをもたらしてくれるはずです。伝えたい層が明確であれば、その立場に近い人をピアとして選ぶのは情報の洗練に効果的です。

 現時点の日本では、科学者が積極的にサイエンスコミュニケーション活動に参画する機会はあまりないかもしれません。一方、外部競争的資金を利用する場合など、社会への情報発信を義務付けているものもあります。また近年、クラウドファンディングによる研究資金の調達も活発化しており、科学に対する社会の関心や理解を得ることは、社会課題を解決するという大義に加え、研究費の獲得に繋がります。研究の持続的発展という観点では、子どもを含めた市民の関心が高まることで、次世代の優秀な研究者が育つことも期待できます。実際に英国では、このような多角的な視点から、科学者の多くはサイエンスコミュニケーション活動に前向きな姿勢を示しています。

科学者とサイエンスコミュニケーション

 個人的な体感ですが、動物に関することは自然科学の中でも人々の関心が高く、その分、意見も多様化し、熱量も千差万別です。ただ、一般に大多数の人は動物のしあわせを願っていると私は考えています。動物実験/実験動物に関しては、世界中で常に議論がありますが、それに反対する人も科学者も、動物や人のしあわせといった、そう離れていない目標や信念を持っているのかもしれません。一方で、特定の意見こそなくても、私たちは日々、動物由来食品や製品、動物実験を経て開発された薬など、その恩恵を大いに享受して生きており、すべての人は動物に関する課題の利害関係者、ステークホルダーです。熱量の高い人だけでなく、すべてのステークホルダーがこの課題について考え、行動することが解決に必要であり、一科学者としては、サイエンスコミュニケーションを通じて多様な立場の人と情報を共有することがその一歩となると考えています。

 大震災やパンデミックなど、危機的状況が発生したときのサイエンスコミュニケーションは、特にリスクコミュニケーションと呼ばれます。東日本大震災および福島第一原子力発電所事故時には、耳なじみのない専門用語が汎用されることで社会は混乱し、その重要性が強く認識されました。その反省も踏まえ、SARS-CoV-2による新型コロナウイルス感染症パンデミックでは、専門家や各学会が積極的に社会と情報を共有する動きがみられました。一方で、何が「正しい」情報なのか専門家も私たちも模索する日々を過ごし、昨日まで正しかったことが、今日から間違った情報になることを実体験しました。情報の正確性を高めるのは、真摯な科学研究による知見の蓄積しかありません。一方で、その伝え方や受け手のリテラシー、または社会的な文脈により、科学的に正しいことが社会の「正解」になるとは限らないことを、私たち研究者は意識する必要がある時代だと感じます。再生医療や人工知能など技術が高度・複雑化する一方、社会における理解と倫理的な議論が追い付いていない課題も多く、サイエンスコミュニケーションの拡がりにより、議論が活発化することを期待しています。

参考文献

1. 加納圭,水町衣里,岩崎琢哉,磯部洋明,川人よし恵,前波晴彦.サイエンスカフェ参加者のセグメンテーションとターゲティング : 「科学・技術への関与」という観点から.科学技術コミュニケーション 第13号.2013; 3-16.

コラム

動物実験の情報発信(イギリス編)

物実験・実験動物の情報発信について、何回かに分けてお伝えしていきたいと思います。情報発信に関してはまずは先達である海外に倣えとのことで、初回はイギリス編です。なお、今回の内容はLABIO 21の記事「特集 イギリスの一般市民への動物実験に関する情報発信の状況 訪問調査研究の報告(1)市民へ動物実験の理解を促す活動団体”UAR”」をもとに構成しています。

イギリスは1800年代から動物虐待に関する法律が制定されるなどの歴史的背景から動物愛護に関する意識が非常に高い国です。そのような流れを受け、動物実験・実験動物に対しても非常に強い反対運動が巻き起こりました。SHAC(Stop Huntingdon Animal Cruelty)と呼ばれる団体がイギリスの大手CRO企業であるハンティンドン・ライフ・サイエンス社に対して放火や実験動物の連れ去りなど、非合法活動を行っていたことも記憶に新しいことかと思います。

イギリスでは1908年にResearch Defence Societyという団体が設立され、以前から研究を擁護してきました。また、2003年頃から市民に向けて研究への理解を推進するための活動を行っていたCoalition for Medical Progressという団体があったのですが、2008年にこれらの団体がまとまり、UAR(Understanding Animal Research;https://www.understandinganimalresearch.org.uk/)が設立されました。元々あった2つの団体はそれぞれ、動物実験に関する理解促進、情報発信活動を行ってきたのですが、名称からは分かりづらいという声が上がっていたことから、新しい団体には目的が分かりやすい名称となったとのことです。

UARの活動は大きく3つの活動に分かれており、ここからはそれぞれの活動を見ていきたいと思います。

教育

UAR HPから引用

主に日本の中学生・高校生にあたる生徒を対象に動物実験に対する正しい理解を深めるべく教育を行っています。主な内容はボランティアの研究者や動物実験技術者による学校訪問であり、年間300件ほど行っているとのことです。現在はイギリス全土で500名ほどのボランティア登録があり、ボランティアとして登録するためにはUARが初めに研修を行います。

さらに一部希望者に関しては実際の動物実験施設への見学ツアーも行っているとのことです。受け入れ側施設の準備などもあるかと思いますが、実際に見学した生徒たちの感想を聞くと、実際に訪問してみて動物の世話が行き届いていることや、スタッフの熱心さを知ることが出来て好評とのことです。このあたりは日本でも積極的に導入していければ良いですね。

ロビー活動

最近、日本でも徐々に見られるようになってきましたが、特定の候補や政党が安易に得票を狙って「動物実験の禁止」などを訴えることの無いよう、動物実験の禁止による医学・獣医学などの発展の阻害などを丁寧に説明して回る活動を行っています。UARは団体としてこれらの活動に熱心に取り組んできたこともあり、イギリスではUAR設立後2回の総選挙を経験していますが、選挙の際にこのような動物実験禁止をマニフェストに掲げるような候補者は出なかったとのことです。日本国内でこれらロビー活動を行っている団体はほとんど無く、日本人ももっとしたたかにこういった活動に取り組むべきだと個人的には考えています。

コミュニケーション

UAR HPから引用

コミュニケーションは情報発信において非常に重要な役割を果たします。UARが設立された当初はテレビや新聞などマスメディアで動物実験擁護活動を展開していましたが、現在ではインターネットやソーシャルメディアでの発信に切り替わってきているようです。動物実験反対派の事実に異なる主張に対し、正しい情報を公開し、その意義を訴えるという姿勢を明確にしており、このことによりメンバーや組織が動物実験に改めて理解を深めることで、さらに自信をもって自らの立場を鮮明にアナウンスすることも出来るようになってきているとのことです。つまりは情報発信側のトレーニングにもなっているようですね。

また、情報開示に関する活動として、UARではweb上で動物実験施設のバーチャルツアーを開設(http://www.labanimaltour.org/)しています。

上記HPから引用

上の写真はオックスフォード大学の動物実験施設のバーチャルツアーです。公開している部屋は限られますが、色の付いている部屋はすべて見ることが出来ますし、Googleのストリートビューのように360度ぐるぐる回して見ることが出来ます。また驚くべきことに、このようにサルに電極を付けた非常にシビアな試験を公開しており、逆にオックスフォードの動物実験に対する透明性を高めるものになっています。

このようにUARの様々な活動を見てきましたが、イギリスでは長年これらの活動に取り組んできただけあって非常に洗練されたものとなっています。現在、日本でもUARの活動を見習って情報発信活動を始める動きが出てきていますが、それにはまず現在の閉鎖的な環境を打破し、胸襟を開いて、動物実験はそもそも何のために行っているのかという原点に立ち返って正しい情報発信を進めていく必要があると考えています。

コラム

文献紹介(特別編):動物実験に関する一般の方々とのコミュニケーション

Communicating About Animal Research with the Public
Judy MacArthur Clark, Paula Clifford, Wendy Jarrett, Cynthia Pekow
ILAR Journal, Volume 60, Issue 1, 2019, Pages 34–42
https://doi.org/10.1093/ilar/ilz007

【概要】
動物は、生物医学研究やその他の科学的調査の分野で重要な役割を果たしています。しかし、世論は、この分野の科学がどのように規制され、資金が提供されるかに影響を与える上で重要な役割を果たしています。それにもかかわらず、科学者は歴史的に、動物研究について公然と話したり、動物施設を一般に公開したりすることには消極的でした。その結果、入手可能な情報のほとんどは、動物研究に反対する人々からのものでした。このバランスの悪さが、この研究に対する疑念と国民の支持の遅れにつながっている。この影響を逆転させるために、現在、世界の多くの地域で、この分野の公開性と透明性を高めるための努力が行われている。著者らは、動物を含む正当な研究を行うための研究コミュニティの「許可」を維持するためには、より多くの研究機関がこの運動に参加することを奨励し、より良いコミュニケーションに焦点を当てていくことが不可欠であると確信している。この論文では、世論調査で意見を求められたり、選挙で投票したりする社会の断面を「一般の人々」と考えている。また、メディア、他の分野の科学者、動物愛護団体、規制の枠組みを形成する可能性のある政治家など、その他の影響力のあるグループも含まれます。この問題に関する世論は重要である。生物医学研究のための資金提供の大部分は、直接または間接的に公的資金から得ている。製薬研究の場合、資金は消費者に医薬品を販売することから得られる。したがって、私たちは皆、この資金提供に対して既得権益を持っている。さらに、研究における動物の使用を対象とした法律は、動物愛護法に反し ている可能性のあることを科学者が行うことを許可しています。しかし、この許可は通常、世論が適切と判断した倫理的枠組みの中での研究を確実に行うための厳格な保護措置を遵守することを条件としています。オープンで透明性のあるコミュニケーションは、世間の理解を 促進するための最良の方法です。このように、科学者、動物飼育スタッフ、医師、獣医師、倫理委員会のメンバー、管理者、指導者など、動物研究に携わるすべての人には、この研究に対する世間の認識と信頼を支持し、促進する責任があります。状況証拠は、このようなオープンな対話があれば、個人の標的化やハラスメントが減り、関係者全員の仕事への誇りと満足度が向上することを示しています。

かつてイギリスやアメリカなどでは過激な動物実験反対運動が巻き起こったことで、研究者が説明責任を果たす中で動物実験に関する理解が深まったという現象が起きていました。今では法に抵触するような過激な運動は鳴りを潜めたこともあり、研究者から積極的に情報発信することが少なくなり、動物実験の必要性が疑問視されています。

その中で2014年にイギリスで締結された「動物実験に関する情報開示のための協定(Concordat for Openness on Animal Research in UK)」は非常に画期的なものであり、署名している機関は現在120を超え、署名機関は以下の4項目の遵守が求められています。

この協定を結んでいる機関は積極的に情報を発信しており、大学などでは使用した動物種や動物数を公開し、大手の製薬企業では従業員全員(動物実験を実施するしない関わらず)に対してなぜ動物実験が必要なのかなど説明責任を果たしているとのことです。

こちらの取り組みに比べて、日本は以下のようにだけ記載されています。

日本では、動物実験関係者連絡協議会が中心となって、動物研究に関するよくある質問を掲載したウェブサイトを開設したり、動物をモデルとした研究の必要性を説明したパンフレットを発行しています。動物実験関係者連絡協議会を支援している団体には、日本生理学会、神経生理学会などがあります。日本実験動物学会でも一般向けのパンフレットを作成しています。また、日本の大手公共放送であるNHKの番組では、医学の進歩を紹介する番組があり、その中で実験動物が科学の発展に果たす役割を紹介することが多いです。

また、終盤のセクションで非常に興味深いフレーズがあります。

科学界は、研究動物に依存している研究の価値を平易な言葉で公に共有するのが遅れている。さらに、その研究がどのようにして達成されているのか、また実験動物を使って仕事をしている人たちの思いやりの文化を説明することにも抵抗感を持っている。このような抵抗感は、これまで述べてきたオープン性と透明性を 促進する取り組みに支えられて、変化しつつあります。しかし、米国や他の国では、現在の変化の速度は遅すぎます。

そうなんです、科学の進歩に対してそれらを一般の方々に説明できる人間が少なすぎると個人的には思うのです。もっと自分たちの行っていることに対して誇りをもって積極的に分かりやすく開示していけば良いのですが、それがイギリス以外の国々ではなかなか出来ていないのが現状です。現在はこのような現状を受けて科学コミュニケーターの育成が国内でも進みつつあります。このあたりの話はまたどこかで出来ればいいと思っています。

長々と書いてきましたが、最後に文末の部分を引用して終えたいと思います。

国民の信頼を得て、動物を必要とする生物医学科学への支持が明らかに低下しているのを逆転させるためには、 築き上げなければならないことがたくさんある。実験動物は、医学の進歩に不可欠な資源であることに変わりはない。研究機関は、透明性を求める動きを受け入れ、研究室を開放し、将来の有権者と誠実に関わっていかなければならない。そうでなければ、不必要に制限的な法律が後を絶たず、医学の進歩を妨げることになる。

(本コラムの引用文献、図は、クリエイティブコモンズライセンスの下に提供されています。)

コラム

研究者が実践するサイエンスコミュニケーション(前編)

大谷祐紀 獣医師、博士(獣医学)、サイエンスコミュニケーター

(北海道大学大学院獣医学研究院、エジンバラ大学獣医学部)

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動物実験および実験動物については多様な意見が存在し、それらはときに摩擦の原因になります。欧米では、国民や社会の理解を促進するため、種々の団体が積極的に動物実験あるいは実験動物に関する情報を公開しています。しかしながら、日本においては動物実験および実験動物の情報公開に関する議論が不十分で、情報を公開することに対し不安があるという声も聞きます。科学が持続的に発展するには、正しい情報の能動的な発信が不可欠です。そこで、科学知見や専門的な情報を社会に伝える際に考慮すべき事項等について、獣医科学研究者として自身の研究の傍ら、サイエンスコミュニケーション活動に取り組んでいる科学研究者に概説していただきました。

JALAM学術集会委員会

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サイエンスコミュニケーションとは

 文部科学省はサイエンスコミュニケーションを「科学のおもしろさや科学技術をめぐる課題を人々へ伝え、ともに考え、意識を高めることを目指した活動」と定義しています。その上で、「研究成果を人々に紹介するだけでなく、その課題や研究が社会に及ぼす影響をいっしょに考えて理解を深めることが大切」と続きます(1)。すなわち、サイエンスコミュニケーションは「社会課題の解決に向けた、科学の場と社会間のコミュニケーション手法のひとつ」と、ここでは定義したいと思います。

 Science Communication/サイエンスコミュニケーションは、日本では科学コミュニケーション、科学技術コミュニケーションとも呼ばれ、その形式は新聞や雑誌、ウェブ記事などのライティング型、サイエンスカフェやワークショップなど対話型、グラフィックや設計といったデザインによるものなどさまざまです。サイエンスコミュニケーションを行う人をサイエンスコミュニケーターと呼び、専門教育を提供している大学や研究機関もあります。一方、日本において、日本科学未来館を除き、サイエンスコミュニケーターという職業はほぼ確立していません。裏を返せば、“サイエンスコミュニケーションをするんだ!”という気概があり、関連する素養があれば、誰でもサイエンスコミュニケーターとして活躍することができます。現在は、大学や研究機関の広報担当、新聞の科学欄や科学雑誌で執筆するサイエンスライター、SNSでの発信者、サイエンスカフェの聞き手、ファシリテーターなどが中心ですが、近年の需要と認知度の高まりにより、サイエンスコミュニケーターを職業とする動きもあります。

サイエンスコミュニケーションの歴史

 サイエンスコミュニケーション発展の前提として、通称「Trans-Science/トランス・サイエンス問題」について理解する必要がありそうです。トランス・サイエンスは1972年に物理学者Alvin Weinbergが提唱した概念です(2)。例えば原子力発電所の安全性を科学的に証明するには、数千の原子炉をつくり1 万年運転する必要があるそうですが、実際にその科学的検証を実行するのは非現実的と直感的に理解できると思います。つまり、科学的な安全性が100%示されていない中で、私たちは原発の利用について意思決定をしなければならない社会的場面に遭遇し、そして関する課題を実体験してきました。このように「科学に問うことはできるが、科学だけでは答えることのできない問題」をトランス・サイエンス(科学を超越した)問題と呼びます。1992年には、原子力といった不確実性が高く、かつ与える利害の規模も範囲も大きい技術は、科学哲学者Silvio FuntowiczとJerome Ravetzによって「Post-Normal Science/ポスト・ノーマルサイエンス」と捉え直されます(3)。そして、トランス・サイエンスやポスト・ノーマルサイエンス領域での課題解決には、それぞれの文脈で多様な立場の人が意思決定に関わることが必要と考えられるようになりました。

サイエンスコミュニケーションの発展

 具体的にサイエンスコミュニケーションが大きく発展したのは英国で、1985年に発生した牛海綿体脳症(BSE)がきっかけとされています。BSEの発生当初、英国政府が設置した科学研究者を含む専門委員会は「BSEがヒトに感染するリスクはわずかである」とし、政府はそれを根拠として牛由来食品の安全性を強調しました。のちの1996年に、感染牛を摂取したことによる人への感染が科学的に認められることとなり、科学および科学者に対する社会の信頼が揺らぎます(4)。それまでも、科学の場から社会への一方向性の知識提供は行われていましたが、この問題をきっかけに、科学の持つ不確実性、リスクを含む情報共有と社会との対話を通じた意思決定(この文脈だと、どのくらいの感染リスクで牛由来食品の製造・販売を禁止するか等)の重要性が強く認識され、双方向性のサイエンスコミュニケーションが発展したとされています(5)。

 このような背景を踏まえ、ここからは科学研究者として身に着けられるサイエンスコミュニケーション的視点の具体をみていきます。

サイエンスコミュニケーションの基本原則

 発展の歴史にあるように、サイエンスコミュニケーションは「双方向性」を原則としています。科学の場からは、社会に情報や知識を共有する、そして社会からは科学を使う立場の視点や考えを科学の場に伝える双方向性コミュニケーションの実践で、課題解決を目指します(下図) 。類似の概念としてアウトリーチがありますが、この場合、科学の場を「イン」サイドとし、その外、すなわち社会を「アウト」サイドとしていることから、インからアウトに伝える一方向性のコミュニケーションと捉えられ、正確にはサイエンスコミュニケーションとは区別されます(かつ、上から目線と批判的に捉えられることもあります)。また、パブリックエンゲージメント(公衆関与)は、特に市民や社会が積極的に意思決定や課題解決に参与することを促す手法であり、英国ではより双方向性の強いサイエンスコミュニケーションの一つと捉えられています。

 サイエンスコミュニケーションにおいて、受け手からの反応はさまざまで、自分の発した言葉に対し批判的な意見が返ってくることもあり、伝え手にとっては気持ち良いものではないかもしれません。ですが、自分が投じた情報により、伝えられた側がそれを受け止め、考え、意見を持ったという点で双方向性のコミュニケーションとしては大成功です。一方、隙のない完璧な知見の提供は伝え手の満足度は高いかもしれませんが、受け手が“へーそうなんだ”や“自分には関係ないことだ”と完結してしまった場合、それは一方向性のコミュニケーションとなります。サイエンスコミュニケーションの目的は社会における課題解決であり、「分かりやすく」そして「正確に」伝えることは非常に重要な過程ですが、ゴールではありません。

 もう一つの原則は「中立的」であることです。通常、サイエンスコミュニケーターは、科学者や科学技術とそれについて専門的知識を持たない人(非専門家)や社会の間に立ち、相互の理解を深め、両者のコミュニケーションを円滑にする役割を果たします。例えば科学者側が非専門家には理解しづらい用語を用いている場合は、理解しやすい言葉に置き換えたり、一方、社会からの疑問や意見が漠然としすぎている場合は、例を用いるなど、課題を明確にすることで科学者側もその意図をつかみやすくなります。この際、両者の立場を理解しつつも、どちらか一方を支持することや、批判することなく、中立的な立場を取り、コミュニケーションのバランスを取ることが求められます。自身の研究について述べるとき、中立性を維持することは難しいかもしれませんが、「受け手がどう捉えるか、または捉え得るか」を意識することは、中立性に繋がります。

 ここまで、サイエンスコミュニケーションの背景や基本的な考え方をみてきました。後編では、実際にサイエンスコミュニケーションを実践するときのテクニックや課題について述べていきます。

参考文献

1. 文部科学省「サイエンスコミュニケーションとは?」(2022年8月2日閲覧)

2. 吉岡直人.地球科学におけるトランス・サイエンスの諸問題.公益財団法人深田地質研究所年報.2017.

3. 香田正人.ポスト・ノーマルサイエンスとグローバル感度解析.横幹 5 巻 1 号.2011; 37-40.

4. 荻野晴之.福島第一発電所事故後 9 か月間の放射線リスクコミュニケーションに関する省察.保健物理 47 巻 1 号.2012; 37-43.

5. 元村有希子.科学コミュニケーターのキャリア形成 ~英国の現状~.科学技術コミュニケーション 第4号.2008; 69-77.

コラム

情報発信のあり方を考える

 科学研究の継続や進展のためには一般市民の支持が必要不可欠です。毎年、Gallup社のアメリカ人の”実験動物を使った医学研究”に対する世論調査に注目しておりますが、2001年〜2019年にかけて徐々に低下してきました (容認率、65% ➝ 50%)。昨年はコロナの影響もあり56%と上昇しましたが、2021年に再び50%に低下しました。日本がお手本としてきた米国の動物福祉政策を以ってしても、容認率の低下は避けられないようです。今回は、関連する話題として、一昨年のJALAS総会にて、塩谷恭子先生が企画された英国Understanding Animal Research (UAR)の活動の一部を紹介させて頂きます。

 UARは、代表のWendy Jarrett氏と8名の職員で運営されるNPO団体で、動物実験に関する情報の透明性を高め、英国民から理解・支持を得ることを目的としている。現在、英国の124の主要な研究機関 (公的研究機関、大学、学会、製薬会社、飼育関連機器会社等)がUARに加盟し、加盟施設は下記の4つの協定を結び、UARは加盟施設への指導・助言を行う。

  1. 実験に動物を使用する場合、いつ、どのように、なぜを明確にする。

  2. メディアや一般市民に対し動物実験についてより積極的に情報を公開する。

   (HPに情報を掲載し、問い合わせや質問には確実に回答すること等)

  3. 自ら進んで動物実験について国民が知る機会を増やす 

  (出前授業や施設内のバーチャルツアー動画を公開する等)。

  4. 年に一度、UARに活動内容を報告し、加盟施設間で情報(成功/失敗体験)を共有する。

 加盟施設のうち、マスコミ向けに動物実験の情報を積極的に提供している施設は61箇所、外部の訪問客を受け入れた施設は57箇所、学校に演者を派遣あるいは施設に学生を受け入れた施設は56箇所、マスコミの撮影を受け入れた施設は13箇所である(2019年)。情報公開において先駆的な試みを行った施設には、12月に開催される情報公開表彰式において表彰される。

 UARは他にも様々な活動を行っている。Webサイトには様々な情報や統計データ、国内外の実験動物を用いた研究に関するニュースが提供されている。様々な動物実験のプロトコールについて、目的や利点だけでなく苦痛についても紹介され、また、学生、ジャーナリスト、一般人向けに動物実験の情報を提供するウェブサイトanimalresearch. infoや、複数の動物施設のバーチャルツアーが体験できるlabanimaltour.orgも作成している。twitter等ソーシャルメディアも積極的に用い、多方面に情報提供を行っている(COVID-19のワクチンの開発過程における動物実験を行う意義について説明した図は、英国の多くのメディアでシェアされた)。

 特に印象的な試みは、11〜18歳を対象に、UARがアンバサダーを学校に派遣し、ワークショップにて学生と”対話”することである若年層ほど動物実験に抵抗を持っているので、将来を担う若者に正しい情報を隠すこと無く提供し、自発的に理解を深めてもらうことが目的である。人は一方的に事実を投げかけられても正しい判断を下すことができないため、学生との共通点や見解の一致点を探すことができる”対話”形式を用いている。年間1万人のペースで、すでに10万人以上の学生と対話を行ってきた。アンバサダーは動物実験の専門家(研究者、医療関係者、獣医師等)や動物飼育スタッフからなる167名のボランティアである。彼らは、効果的な対話法やプレゼン法の研修を受けた後に学校に派遣される。UARのHPには、学校向けコンテンツの一部が公開されている。学生アンケートの結果、アンバサダーのうち管理獣医師の話が最も信用できるとのことである。また、学生や先生方に動物実験施設見学の機会も設けている。

 これらの試みによって、動物実験に関して英国民が入手できる情報は飛躍的に増え、事実を公表しても悪い影響や反発は起きていないこと、施設のHPで情報が豊富に入手できるため情報公開請求件数も減少し、動物実験に関するマスコミのネガティブな報道が大幅に減少したようだ。

 本稿ではUARの試みの一部を紹介しましたが、動物実験の社会的理解を得るための情報発信のあり方について、議論のきっかけになっていただければ幸いです。

コラム

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