実験動物の微生物検査
このような考えから、試験に用いる動物は病原体の影響をできるだけ排除したSPF動物を用いることが一般的です。しかし、施設に入ってきた際には確かに病原体がいないかもしれませんが、人や動物の出入りが多い施設において、試験期間が長い動物実験などでは試験の最後まで病原体がいないとは限りません。これを担保するのが「微生物モニタリング」という手法です。
微生物モニタリングは定期的（通常3か月に1回）に飼育されている動物や施設の微生物調査を行うものですが、従来は「おとり動物」を用いた方法（下図）が主体でした。
おとり動物の「おとり」は漢字で書くと囮となり、英語だとSentinel（センチネル）とも言います。まさに言葉のとおりで、他の動物の感染をいち早く察知し、被害を拡大させないための動物です。かつて使われていた、炭鉱におけるカナリアのような存在とも言えますね（カナリアは有毒ガスに敏感なため、炭鉱で発生する可能性のある有毒ガスから身の危険を知らせてくれたそうです）。
また、おとり動物は検査の際に採血・解剖され、人の目ですみずみまで検査することで検査項目以外の病原体が思いがけず発見されるなど正確性が担保されているのですが、病原体の培養に時間がかかったり、最近導入が進んできた個別換気システム（IVC）を用いたラックやケージなどでは検出率が低い問題がありました。
そこで最近用いられ始めているのがPCRを用いた手法です。動物を解剖するのではなく、実際に試験に用いた動物を拭った綿棒や、糞からDNAを抽出して病原体を検出する方法なのですが、最近ではそれらに加え、部屋やケージのホコリから病原体を検出することが可能になってきました。おとり動物を使用しない、動物福祉にかなった方法で今後導入が進んでいくことと思われますが、PCRの特性上、検査項目以外のものは検出することが出来ないので、おとり動物を用いた方法とは一長一短の間柄になっています。
（本コラムの引用文献は、クリエイティブコモンズライセンスの下に提供されています。）
JALAM学術集会委員会 
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ARRIVEガイドライン2.0が公開されました
7月14日にNC3Rs（英国3Rセンター）にてARRIVEガイドライン2.0が公開（https://arriveguidelines.org/）されました。2010年に初めて公開されたARRIVEガイドラインは、動物実験計画において最低限記載すべき項目をまとめたものであり、Natureをはじめ多くの学術雑誌に支持されているガイドラインです。
そもそもこのガイドラインが作成された背景には、動物実験の再現性があまりにも低い（一説には70％以上の実験が再現できない）と言われてきたことがあります。その一因として実験方法の詳細が述べられていないとの指摘がありました。
英国の機関が、動物実験の記載がある271報（1999-2005）の論文を精査したところ、研究の仮説・目的を記載し、かつ動物の数と特徴が記載されていたのは271報のうち、わずか59%であったことを報告（https://journals.plos.org/plosone/article?id=10.1371/journal.pone.0007824）しています。
これらの事を受けてNC3Rsは記載すべき20の項目を定めて2010年にARRIVEガイドラインとして発表しました。多くの研究機関や出版社から支持されてきたものの、記載項目が多いことからも問題の根本的な解決には至りませんでした。そこで改訂版であるARRIVEガイドライン2.0が新たに公開されました。
ARRIVEガイドライン2.0の主な変更点は以下のとおりです。
記載すべき最低限の項目を10項目に絞った「ARRIVE Essential 10」とそれらを補完する「Recommended Set」に分類した
ARRIVE Essential 10は以下のとおりです。なお正式な日本語訳は日本実験動物学会等、公的機関によるアナウンスをお待ちください。
1. Study design（研究計画）
2. Sample size（サンプルサイズ）
3. Inclusion and exclusion criteria（包含基準と除外基準）
4. Randomisation（ランダム化）
5. Blinding（盲検化）
6. Outcome measures（実験の帰結）
7. Statistical methods（統計学的方法）
8. Experimental animals（実験動物の情報）
9. Experimental procedures（実験処置）
10. Results（結果）
前回のガイドラインが20項目であったことからも項目数を絞って記載しやすくなっていることが分かります。通常の動物実験審査においては3～5の項目を審査することは少ないのですが、今後はこのあたりも審査することが求められてくるかもしれません。
